『住まいるブログ』～知って得する住まいの基礎知識～

東日本大震災が発生してから、世間に広く認知されるようになったハザードマップ。不動産売買取引や賃貸借契約の際にも、ハザードマップの説明が義務付けられています。建物と同様、またはそれ以上に土地の情報、特に災害リスクが重要視されるようになったからです。

ハザードマップは各自治体のWEBサイト等で公開されていますが、国土交通省のハザードマップはさまざまな機能が使える上、今自分がいる場所の近くの避難所等もすぐに調べられるなど、緊急事態でも使える優れものです。また、その土地の成り立ちなどもわかるため、家を建てる土地選びでも活躍します。

【目次】

1. ハザードマップの使い方
2. ハザードマップでできること
3. 土地選びでハザードマップを活用する
4. まとめ

1. ハザードマップの使い方

GoogleやYahooなど検索サイトで「ハザードマップ」と検索すると、検索結果の一番上に「ハザードマップポータルサイト」と出てきます。現状でアプリはリリースされていないので、ブラウザで利用する形になっています（2023年7月現在）。

①重ねるハザードマップ

ポータルサイトにアクセスすると、まず【重ねるハザードマップ】が目に入ってきます。その下にある「住所から探す」「現在地から探す」「地図から探す」「災害の種類から選ぶ」の4つの方法でハザードマップをすぐに表示することができます。試しにあなたが今いるところのハザードマップを見てみてください。「現在地から探す」で表示できます（位置情報をONにする必要があります）。

画面左上の「情報」ボタンをタップすると、災害種別（洪水、土砂災害、高潮、津波、道路防災、地形分類）でマップを変更することができ、さらにそれら複数を選択してそれぞれを重ねたマップを表示することができます。まさに、”重ねる”ハザードマップなのです。

②わがまちハザードマップ

また、トップページの下部には【わがまちハザードマップ】があります。こちらは、都道府県、市区町村、ハザードマップの種類を選ぶと、その地域の自治体が公開しているハザードマップにリンクし閲覧できるようになっています。

【重ねるハザードマップ】はこれら各自治体のハザードマップデータを集約し、見たい情報をカスタムできるようにしたものですが、各自治体のハザードマップの更新をリアルタイムで反映しているわけではありません。ですから、最新の情報を確認する場合は【わがまちハザードマップ】から自身が知りたい市区町村のサイトをチェックしましょう。

2. ハザードマップでできること

※画像は大阪市役所を検索した結果を例にしています。

重ねるハザードマップでは、画面左上の「情報」ボタンから開いたメニューの下にある「すべての情報から選択」をタップすると、さらに細かく調べることができます。冠水しやすい道路や緊急避難場所など、災害時に必要な情報を得ることが可能です。

水害が発生したときにはどのルートでどの避難所に向かうのがベストなのか、最低でも自宅からの避難経路はシミュレーションしておきましょう。

3. 土地選びでハザードマップを活用する

土地を購入して家を新築する場合、みなさんは何を基準に土地を探すでしょうか。賃貸アパートなどで長く住む予定がないのであれば駅からのアクセスや周辺に便利な施設があるかなどを重要視しがちですが、これから長く住むところを探すとなると話が変わってきます。

もちろん、利便性が重要であることは変わりないですが、長く住む中で地震や水害が起きることを想定した上で選ぶのが良いでしょう。

重ねるハザードマップでは、土地の特徴・成り立ちを調べることができます。自然にできた地形はもちろん、人口的にできた地形（盛土や干拓地など）や液状化の発生傾向図などが見られるので、土地を選ぶ際は必ずチェックすることをおすすめします。

また、以前その場所に何があった（建っていた）のかが気になる方は、情報リストの「写真」を選択すると、過去の航空写真を見ることもできますので、試してみてください。

4. まとめ

ハザードマップポータルは2007年にリリースされてから改良を重ね、どんどん使いやすくなっています。

あらゆる人が使用できる、使用することを想定して作られており、現在では何も設定しなくてもとりあえず調べた場所の災害リスクや避難行動のポイントの解説がすぐに表示されたり（操作が苦手だったり、用語が理解できない人のため）、音声読み上げ機能があったり（目が不自由な人のため）と、ユニバーサルデザインが施されています。もちろんスマホやパソコンがないと使えないのですが、この記事を読まれた方はどちらかはお持ちのはずですので、是非一度使ってみてください。

土地選びの際も、便利な土地なのにそこまで値段が高くないと思ったら、実は災害リスクが高いところだったということもありますので、事前にチェックすることをおすすめします。