『住まいるブログ』~知って得する住まいの基礎知識~

住宅購入を考えている人なら、最近「ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)」という言葉をよく見かけるのではないでしょうか。

ZEHとは思い切りわかりやすく言えば、電気代がかからない住宅のこと。政府が2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする、カーボンニュートラルを目指すことを宣言した今、ZEHが以前にも増して注目されています。

また政府はZEHを推進するために、補助金制度も整えようとしています。これから住宅を購入しようとしている人にとっても、要注目のキーワードなのです。

今回の住まいるブログでは、このZEHがどんなものなのかについて、またZEHを推進する補助金制度の一つ「戸建住宅ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)化等支援事業」について解説します。

【目次】

■ZEHって何?

ZEHはネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの略称で、ゼッチと発音します。

住宅でつくったエネルギーの方が、1年間の住宅におけるエネルギー消費量、もしくは二酸化炭素排出量よりネット(正味量)で多い、または、その差がゼロになることを目指す住宅をいいます。

住宅でつくったエネルギーor吸収した二酸化炭素排出量−1年間の住宅におけるエネルギー消費量or二酸化炭素排出量≧0

例えば、自宅に太陽光発電機器を設置して電気をつくり(創エネ)、その電気を蓄電池に貯める(蓄エネ)。断熱性の高い窓と壁にしてエアコンなどの使用量を減らす(省エネ)。

これをHEMS(ホーム・エネルギー・マネジメント・システム)という、家庭で使うエネルギーを節約するためのコンピュータシステムで管理する。

こうして作った電気≧使った電気にできるのがZEHです。ZEHにおいてはこの3つ、すなわち

・消費するエネルギーを減らして無駄を省く「省エネ」
・太陽光発電などでエネルギーをつくる「創エネ」
・蓄電池に貯める「畜エネ」

がとても大切な考え方になります。

以下で一つずつ説明していきましょう。

●省エネ

省エネを実現するには、住宅の断熱性・気密性・通風性・採光性を高め、室内温度を年中快適に保つことで、電気の使用を抑える必要があります。

具体的には高性能の断熱材を採用したり、窓に断熱性と遮熱性に優れたエコガラスや熱が伝わりにくい素材を用いた断熱サッシを設置したりするのも一般的な方法です。

また機械式のファンや窓の位置を工夫して建物内の通風性を高めたり、グリーンカーテンを作ったり、屋根の軒先を長くして夏の日差しを遮ったりすることも効果があります。

●創エネ

「創エネ」を実現するには、太陽光発電システムや家庭用燃料電池(エネファーム)など自然エネルギーを利用してエネルギーをつくります。

なおエネファームは、都市ガスなどから取り出した水素と空気中の酸素を化学反応させて、電気とお湯をつくるシステムのことです。

●蓄エネ

「畜エネ」を実現するには蓄電池を設置し、太陽光発電などでつくった電力や割安な深夜電力を貯めておく仕組みを作ります。

この電気を日中に使用したり、電力会社に売却したり(売電)するのです。最近は畜電池の代わりに電気自動車を利用することにも注目が集まっています。

つまり、本来蓄電池に貯める電気を電気自動車に貯めることで、電気自動車に使うはずだった電気を節約するというわけです。

省エネ・創エネ・畜エネ、いずれも様々な設備や仕組みがあるので、家族のライフスタイルに合ったものを選ぶことができます。

■戸建住宅ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)化等支援事業

日本政府は、2030年までに新築住宅の平均でZEHを実現するという目標を掲げています。

目標を達成するにはZEHをもっと広げていく必要があるため、条件を満たす住宅に補助金が出すという制度を作りました。

それが「戸建住宅ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)化等支援事業」です(令和4年分はこれから国会で予算が通った時点で確定するので、内容が変わる可能性があります)。

具体的な内容としては、

概要上限詳細
ZEH+(ゼッチプラス)に対する補助105万円/戸ZEHよりもさらに高性能化して、再生可能エネルギーの自家消費率アップを目指した新築戸建て住宅(ZEH+)に対する定額補助
ZEHに対する補助60万円/戸建築に携わる事業者がZEHの施工経験に乏しい場合の定額補助
家庭用電池、CLT・先進的再エネ熱等への補助蓄電池2万円/kWh(上限額20万円/台)等①、②に、
・普段の生活にも使用できる大容量の蓄電池(系統連系対応型蓄電池)
・一定量以上の断熱性能に優れた素材など(CLT)
・太陽熱や地中熱を活用する設備(先進的再エネ熱利用技術)
を活用する場合に別途補助
既存戸建住宅の断熱リフォーム上限120万円/戸。蓄電池、電気ヒートポンプ式給湯機、熱交換型換気設備等への別途補助もあり。既存戸建住宅の断熱リフォームに対し、費用の1/3を補助

上記はZEHに対する補助金ですが、子育て世帯や若年夫婦の場合は「こどもみらい住宅支援事業」の補助金を使うという選択肢もあります(この補助金制度については子育て世帯・若年夫婦必見!新築住宅に最大100万円補助が出る「こどもみらい住宅支援事業」とは?を参照ください)。

どちらが自分たちに合っているのか、住宅購入を検討の際は住宅展示場で聞いてみることをおすすめします(補助金の併用は不可)。

■まとめ

確かに、ZEHにするための設備やシステム導入のためには初期費用は多くかかります。

しかしここで紹介した補助金制度もありますし、将来的には創エネにより作った電気を電力会社に売電し収入を得ることもできます。

エネルギーの無駄使いをなくし、節約に努めることはすでにグローバルスタンダードになっています。

資源のない日本に住む私たちも生活の仕方を見直しつつ、様々なエネルギーの存在を知り、その活用方法を考えていくことが求められているのかもしれません。

<この記事の監修者>

橋本賴幸(ハシモトヨリタカ)氏

一級建築士、ファイナンシャルプランナー(AFP)、公社)大阪府建築士会、公社)日本建築家協会近畿支部、一社)大阪府建築士事務所協会など、京都美術工芸大学特任教授。

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